社会全体の高齢化に伴い、近年では年齢を重ねても賃貸住宅に暮らす人が増えてきていますが、そうした人たちにとって課題となるのが、住宅内外における安全性の確保です。というのも、一般的なアパートやマンションなどは比較的若年層を利用対象として設計されているため、高齢になって体力的な不安を抱える人にとっては必ずしも使い勝手が良いとは言えないからです。これが持ち家であれば、住人が自ら費用を負担することでリフォームを行い、バリアフリー化を図ることができます。しかし賃貸住宅では、入居者が自由に住宅の仕様を変更するわけにはいきません。

そのため、高齢者は安心して暮らせる物件を探すのに苦労しているというのが現状です。こうした状況を受け、最近ではあらかじめバリアフリー仕様となっている賃貸住宅も増えてきています。不動産関連の物件情報サイトでキーワード検索してみると、それなりの件数がヒットします。具体的な内容は物件ごとにまちまちですが、共用廊下や外階段に手すりを取り付けたり、住戸内の部屋と部屋の間の段差をなくしたりといった仕様が主なところとなっています。

車椅子でも通りやすいよう、廊下の幅を広めにとっている物件などもあります。バリアフリー物件が増えている背景には、賃貸住宅市場において高齢者が見逃せない存在になってきているという現状があります。若者の数が減少し続けている昨今、高齢者でも入居しやすくすることで稼働率を上げ、安定した家賃収入を得られるようにするというのが、物件所有者にとっての大きなテーマとなっています。